2023.09.20
モール型ECサイトとは?各ECモールの特徴やメリットを初心者向けに解説
「ECサイトを初めてやる場合モール型がいいって聞いたけど本当なの?」
「自社ECサイトで運営するのとモール型ECに出店するのでは、どちらの方がいいのかな?」
本記事では、このような疑問を持つ方に向けて、モール型ECサイトについて以下の観点で解説します。
この記事でわかること
- モール型ECサイトの特徴
- モール型ECサイトに出店するメリット、デメリット
- モール型ECサイトの種類、サービスの代表例
目次
モール型ECとは
モール型ECサイトとは、ショッピングモールのように複数の店舗が集まったインターネット上のECサイトです。
モール型ECサイトの代表例として、Amazonや楽天市場などがあります。
モール型ECサイトでは、さまざまなジャンルの店舗が出店しており、ユーザーは1つのサイトでいろいろなメーカーや小売店から商品を購入できます。
EC通販事業者は月額料金や初期費用を払うことでモール型ECサイトに出店が可能です。モール型ECサイトのブランド力を活かして多くの人に商品を購入してもらいやすくなります。
自社ECとの違い
ECサイトにはモール型の他にも、自社で運営する「自社EC」という形態もあります。
自社ECは文字通り自社でECサイトを構築する形態です。
モール型ECとは違いモール型ECのプラットフォームを使わないため、月額料金や初期費用が安く済みます。
自社ECの構築方法には以下の種類があります。
- ASP型
- クラウド型
- オープンソース型
- パッケージ型
- フルスクラッチ型
自社ECサイトのそれぞれの特徴やメリット・デメリットは以下の記事で詳細に解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。
モール型ECサイトに出店するメリット
モール型ECサイトに出店するメリットは以下のものが挙げられます。
- 集客力が高く、顧客が安心して購入できる
- テンプレートに沿って出品できる
- サポート体制が充実している
Amazonや楽天市場のように、ユーザーはそのショッピングモールのブランドを信頼してショッピングをします。
自分でECサイトを構築する必要がなく、テンプレートに沿って出品できるので、初心者でも簡単にはじめられます。
また操作方法などに困った際はサポートセンターが丁寧に回答してくれるので、初心者の方でも安心して出店が可能です。
それぞれの詳細について以下で解説しますので、ぜひご覧ください。
集客力が高く、顧客が安心して購入できる
モール型ECサイトは多くの会員を抱えており、集客力が高いです。
とくにAmazonや楽天市場では、運営企業が自主的に定期的にセールを開催しており、テレビCMやWeb広告なども配信しているため、多くの人がサイトにアクセスしています。
また、購入した商品が必ず配送されたり、丁寧なカスタマーサポートがあったりするなど、安心して購入できるため利用者が多くいます。
テンプレートに沿って出品できる
モール型ECサイトに出品する際には、出品する商品の情報を入力するフォーマットが提供されます。
出品者はフォーマットに情報を入力するだけで出品できるので、ECサイト運営初心者の方でも簡単に出品できます。
出品フォーマット以外にも、以下の機能が搭載されているので、出店後の運営もスムーズです。
- アクセス解析
- 販促施策
- 受発注
ECサイトを自社のみで運営すると、出品作業から受発注までの作業をすべて行わなくてはなりません。
一方モール型ECサイトではテンプレートに沿って出品でき、さまざまな機能を使えるので、ECサイト運営初心者の方でも安心して利用できます。
サポート体制が充実している
モール型ECによって異なりますが、運営会社からアクセス解析や販売促進の施策の提案、受発注の効率化など、サポートを受けられることがあります。
各システムのマニュアルやチュートリアルだけではなく、サポートセンターやECコンサルタントへの相談も可能です。
自社ECの場合、トラブルが発生しても自社で解決しなければならないため、ECサイト運営代行会社に依頼するか、自社で知識を身につける必要があります。
そのため、安心してECサイトを運営したいのであれば、サポートが充実したモール型ECサイトの活用をおすすめします。
モール型ECサイトに出店するデメリット
モール型ECサイトには以下のデメリットがあります。
- 運営コストが高く、利益を獲得しにくい
- 競合他社との価格競争に陥りやすい
- 独自性を出しづらく、ブランディングが難しい
- 住所以外の個人情報が取得できない
モール型ECサイトを使いたいと思っている方は、デメリットを理解したうえで検討しましょう。
運営コストが高く、利益を獲得しにくい
モール型ECサイトの多くは、モールに出店するにあたって初期費用や月額料金が発生するため、運営コストが高くなりやすいです。
月額料金以外にも、ポイント付与やメルマガ発行などのオプション利用料や売上高に応じたロイヤリティ、販売手数料などさまざまなコストが発生します。
とくに販売手数料はモールによって異なりますが、売上の5%〜10%程度かかるため、その分利益を獲得できなくなります。
自社ECサイト運営に比べて、モール型ECサイトはコスト面で不利と言えるでしょう。
競合他社との価格競争に陥りやすい
多くの企業がモール型ECサイトに出店しているので、競合他社との価格競争に陥りやすいです。
モール型ECサイトでは「ユーザーは店舗で購入したい」というよりも、「商品自体をより安く購入したい」というニーズが強くあります。
とくに小売業者の場合、自社に特化した商品はなく、さまざまなメーカーから商品を取り寄せている方も多いでしょう。この場合、ほかにも競合が多いケースがあるため低価格で販売しないと購入してもらえない可能性があります。
価格競争になる結果、利益を獲得しづらいという問題が起きやすいです。
独自性を出しにくく、ブランディングが難しい
モール型ECサイトでは自社運営とは違い、テンプレートを使って出品する必要があるため、店舗の独自性を出しにくいです。
モール型ECサイトが提供する機能の範囲内でしか商品ページのカスタマイズができないため、カスタマイズの自由度も自社ECより低くなります。
ユーザーから見ても同じような商品ページになってしまうので、ブランディング施策が難しく感じるかもしれません。
住所以外の顧客情報が取得できない
住所以外の顧客情報を入手できない点も、モール型ECサイトの弱点といえます。
ECサイト運営に限らず、ビジネスにおいて顧客情報をより多く、より詳細に取得することは重要です。
顧客情報を取得することによって、一度購入してもらったユーザーに対して新商品の案内や他の商品の提案など、継続的にマーケティング施策を打ち続けられるようになります。
しかし、モール型ECサイトの場合、取得できる顧客情報が限られているためマーケティング施策を打つのが難しくなります。
もしマーケティングでさまざまな施策を打ちたいと考えているのであれば、自由度の高い自社ECサイトを選びましょう。
自社ECではメールアドレスやサイト内の行動データなどを取得できるので、メールマガジンの送付やサイトの改善などの対策ができます。
モール型ECサイトの種類と代表例
モール型ECには、主に3つの種類があり、それぞれの特徴やメリット・デメリット、サービス例は以下の通りです。
ECモールの種類 | マーケットプレイス型 | テナント型 | 統合管理型 |
---|---|---|---|
特徴 | モール内で商品を販売したい企業が、商品のデータのみを掲載する形態 | ECショッピングモールに「店舗」として出店する形態 | ECサイトがブランドごとにショップを展開している形態 |
メリット | テンプレートに沿って簡単に出品できる | マーケットプレイス型よりも出品ページのデザインの自由度が高い | ・顧客情報や商品在庫のデータを管理しやすい ・ブランディングを図りやすい |
デメリット | 出品ページのデザインはほぼカスタマイズできない | 月額料金などランニングコストがかかる | サイトの構築に手間がかかる |
サービス例 | ・Amazon ・au PAY マーケット |
・楽天市場 ・Yahoo!ショッピング |
さとふる |
違いを理解したうえで、出店するサービスを選びましょう。
マーケットプレイス型
マーケットプレイス型は商品データを掲載して販売する形態のモール型ECサイトです。
出品フォーマットがテンプレート化されているので商品ページのデザインの独自性は低いですが、手軽に出品できるというメリットがあります。
また、テナント型とは違いテナント料が発生しないため、ランニングコストが安い傾向にあります。
ただし、テンプレート化されているが故に、オリジナリティのあるページは作れません。
Amazon
公式ホームぺージ | Amazon |
---|---|
初期費用 | 0円 |
月額費用 | 小口プラン:0円 大口プラン:4,900円 |
決済手数料 | 3.9%~4.5% |
販売手数料 | 販売価格の8%~15%(カテゴリー別に販売手数料率が設定されている) |
AmazonはいわずとしれたECサイトの代表格です。
マーケットプレイス型の形態をとっており、ECサイト初心者の方でも出品しやすいのが特徴です。
Amazonでは小口出品プランの大口出品プランがあり、小口出品プランの場合は1つの商品あたり100円から出品できます。
また、大口プランを使えば商品を倉庫に預かってもらえ、受注後の商品発送をAmazonが代行してくれます。
au PAY マーケット
公式ホームぺージ | au PAY マーケット |
---|---|
初期費用 | 0円 |
月額費用 | 5,280円 |
決済手数料 | 0円- |
販売手数料 | 4.5%~9.0% |
au PAY マーケットはKDDIグループのauコマース&ライフ株式会社が運営する、マーケットプレイス型のECサイトです。
auユーザーが主な顧客層となっていますが、ポイントサービスの「Ponta」との連携を図っているので、Ponta会員約9,000万人へのアプローチもできます。
テナント型
テナント型は、現実のショッピングモールと同様に、テナントを間借りする形で出店する掲載のECサイトです。
マーケットプレイス型とは違い、出品ページのデザインの自由度が高いです。
店舗ごとの特徴を打ち出せるので、自分の店舗のブランディングを図りながらECサイトを運営できます。
マーケットプレイス型よりもカスタマイズの自由度が高い一方で、テナント料のような形で月額料金のコストが発生します。
テナント型ECサイトの代表例である、楽天市場とYahoo!ショッピングについて見ていきましょう。
楽天市場
公式ホームぺージ | 楽天市場 |
---|---|
初期費用 | 60,000円 |
月額費用 | 19,500円~100,000円 |
決済手数料 | 3.24%~3.74% |
販売手数料 | 2.0%~7.0% |
楽天市場は、国内ECサイトの草分け的な存在です。
ポイント還元施策が豊富であり「お買い物マラソン」などのキャンペーンが定期的に開催されています。
また、楽天市場では「ECコンサルタント」という担当がつき、売上を向上するためのアドバイスをくれるので、サポートを受けながらECサイト運営をしたい方におすすめです。
Yahoo!ショッピング
公式ホームぺージ | Yahoo!ショッピング |
---|---|
初期費用 | 0円 |
月額費用 | 0円 |
決済手数料 | 3.0%~4.48% |
販売手数料 | 0円 |
Yahoo!ショッピングはソフトバンクグループが運営するテナント型のECサイトです。
2013年に出店料や月額費用を無償にしたため、楽天市場やAmazonなど主要なECサイトの中でも圧倒的な店舗数を誇ります。
また、販売手数料も低水準で、総合的なコストが安い点が特徴です。コストをかけずにモール型ECサイトに出店したいという方は、Yahoo!ショッピングを活用してみましょう。
統合管理型
統合管理型ECサイトとは、1つのサイトで複数の商品やブランドを統合して管理する形態です。
複数の商品を1つのサイトでまとめるのでサイト構築に手間がかかります。
一方で、顧客情報や商品在庫などのデータ管理がしやすく、ブランディングを図りやすいという点がメリットです。
統合管理型サービスの例として、「さとふる」を紹介します。
さとふる
公式ホームぺージ | さとふる |
---|---|
初期費用 | ー |
月額費用 | ー |
決済手数料 | ー |
販売手数料 | ー |
さとふるは全自治体のふるさと納税返礼品を掲載するポータルサイトで、統合型ECモールとして、複数の商品を1つのサイトに掲載できます。
さとふるは、ふるさと納税希望のユーザーから圧倒的な支持を集めています。マーケティングリサーチ会社の株式会社インテージが実施したアンケート結果によると、以下のような結果が得られました。
- 利用率:5年連続No.1
- 会員登録率:6年連続No.1
- 認知度:7年連続No.1
- 利用したいサイト:7年連続No.1
さとふるは、EC通販事業者が出品できるサイトではありませんが、統合管理型というECモールがあることを把握しておきましょう。
モール型ECサイトの特徴を理解して、自社に合った選択を
モール型ECサイトはオンライン上のショッピングモールに出品する形態のECサイトです。
モール型ECサイトを自社で運営するのと比較して、以下のメリットがあります。
- 集客力が高く、ユーザーが信頼して買いやすい
- テンプレートに沿って出品できるので楽
- サポート体制が充実している
一方、以下のデメリットがあるので、メリットと天秤にかけて判断してください。
- 運営コストが自社EC運営よりも高い
- 独自性が出しづらく、ブランディングが難しい
- 価格競争に陥りやすい
- 住所以外の顧客情報を取得できない
当社ではお客様がEC通販事業で成功できるよう、ECサイトの制作支援やECサイト運営に関するコンサルティングを行っています。
もしEC通販事業をはじめたいという方は下記リンクから相談できますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。
投稿者
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システム開発、Webサイト制作、ECサイトの構築・運用、デジタルトランスフォーメーション(DX)など、デジタルビジネスに関わる多岐の領域において、最新のトレンド情報や実践的なノウハウを発信してまいります。
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