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自社ECサイトとECモールの違いは?メリット・デメリット

これからECサイトを導入しようと考えている担当者の中には、「ECサイトとECモール、どちらがいいか分からない」と悩んでいる方もいるのではないでしょうか。

本記事では、自社ECサイトとECモールの違いについて解説します。また、それぞれのメリット・デメリットについても触れていきます。本記事を読むことで、自社ECサイトとECモールのどちらがいいのかの判断材料を得られるでしょう。ぜひ最後までお読みください。

この記事でわかること

  • 自社ECサイトとECモールの違い
  • それぞれメリット・デメリット
  • 自社ECサイトの構築方法
  • 成功事例

自社ECサイトとECモールの違い

自社ECサイトとECモールの違い

自社ECサイトとECモールの大きな違いは、運営方法にあります。

自社ECサイトとは、独自で構築したネット通販のためのWebサイトです。自由度が高く、サイトデザインも商品やブランドの特色を反映できます。

一方で、ECモールは複数のブランドを取り扱っているECサイトのことです。「Amazon」や「楽天市場」のようなモールは利用者が多いため、集客力の強さが魅力となっています。

他にも自社ECサイトとECモールにはドメインや手数料などの観点から異なっています。

自社ECサイト ECモール
サイト運営者 自社 モール
ドメイン 独自ドメイン モールのドメイン
特徴 カスタマイズ性が高い 集客力が高い
初期費用 高額 安価
月額費用 システム保守料
利用料(主に決済手数料)
月額利用料
売上課金
付加サービス料
販売手数料 なし あり

自社ECサイトとECモールのメリット比較

自社ECサイトとECモールのメリット比較

自社ECサイトは、カスタマイズ性が高いことやブランディングしやすい点が大きなメリットです。一方で、ECモールは集客力があり、誰でも簡単に出品できるというメリットがあります。

それぞれのメリットについて知ることで、どちらが自社に合っているか判断できるでしょう。ここからは、それぞれのメリットについて詳しく解説します。

自社ECサイトのメリット

ECモールと比較した際の、自社ECサイトのメリットは以下のとおりです。

  • カスタマイズ性が高い
  • ブランディングしやすい
  • データを活用しやすい

自社ECサイトはオリジナルで制作できることから、ECモールに比べてカスタマイズ性が高いです。そのため、ユーザーにとって必要な機能を導入したり、商品を販売するための工夫を取り入れたりできます。

デザインについても同様で、自社商品やブランドに合わせて構築できるため、ブランディングに繋がります。ブランディングに成功すればファンを獲得できるようになり、競合に流れにくくなるでしょう。

また、自社で収集したデータをプロモーションや施策に反映できることも大きなメリットです。上手くデータを活用できれば、リピート率の向上も目指せるでしょう。

ECモールのメリット

自社ECサイトと比較した際の、ECモールのメリットは以下のとおりです。

  • 集客力がある
  • 信頼されやすい
  • 簡単に出品できる

自社ECサイトは認知されるまでに時間がかかりますが、有名なECモールには集客力があります。そのため、ブランド自体に認知度がなくても、商品ページを閲覧してもらうチャンスは多いでしょう。

認知度が高いことにより、信頼されやすいことも大きなメリットです。無名のサイトよりも、知っているサイトの方が購入してくれる可能性があるでしょう。レビューやモール内の評価によっても、売り上げ拡大につなげられます。

ECモールのメリットとして、簡単に出品できることも挙げられます。ECサイトに必要な機能があらかじめ揃っているので、システムに苦手意識がある方でも安心です。

自社ECサイトとECモールのデメリット比較

自社ECサイトとECモールのデメリット比較

自社ECサイトは、構築にコストがかかることや運用にはノウハウが必要であるという点が大きなデメリットです。一方で、ECモールは価格競争に転じやすいというデメリットがあります。

あらかじめデメリットについて知っておくことで、デメリットに注意しながら施策を進められるでしょう。それぞれのデメリットを解説します。

自社ECサイトのデメリット

ECモールと比較した際の、自社ECサイトのデメリットは以下のとおりです。

  • 構築にはある程度コストがかかる
  • 成果が出るまで時間がかかる
  • 運用にはノウハウが必要

自社でECサイトを開設するには、構築方法にもよりますがある程度のコストがかかります。一般的なWebサイトとは違い、ショッピングカートや決済システムの導入が必要なので、Webサイトの中でも費用が高くなるでしょう。

またECモールのように知名度があるわけではないので、成果が出るまで時間がかかります。そのため、構築費用をすぐに回収できず赤字になるリスクもあります。

構築後の運用には、ECに関するノウハウが必要です。社内にノウハウがない場合は、外部の人にサポートしてもらう必要があるでしょう。

ECモールのデメリット

自社ECサイトと比較した際の、ECモールのデメリットは以下の通りです。

  • 出品・販売には手数料が発生する
  • 価格競争が起こりやすい
  • ブランディングが難しい

ECモールに出品するには、手数料が発生します。購入されてもその都度手数料が発生することもあるので、自社ECサイトに比べると利益率が低くなるでしょう。

また、類似商品も扱われていることから、価格競争が起こりやすいこともデメリットのひとつです。購入者が価格にしか魅力を感じていない場合、競合に流れやすいことから売上も安定しません。

ECモールは出品ページが用意されているため、そのなかでブランディングをするのは難しいです。よって、自社商品の魅力を伝えにくいという課題もあります。

自社ECサイトとECモールはどっちがおすすめ?

自社ECサイトとECモールはどっちがおすすめ?

ニッチな領域の商品を扱う場合は自社ECサイトが、大衆商品や消耗材などを扱う場合はECモールがおすすめです。

自社ECサイトにアクセスするユーザーは、購入したい商品がある程度決まっていることが多いです。そこでニッチな領域の商品を扱っているなら、自社ECサイトを構築してリピーター獲得を狙えます。

一方で、ECモールを利用するユーザーは具体的にどんな商品を購入するかまでは決まっていないことがあります。ECモールなら信頼性も高く、絞り込み機能から見つけてもらえるので、大衆商品や消耗材を扱う場合に向いています。

上記でも紹介したように、自社ECサイトとECモールにはどちらもメリットがあります。それぞれのメリットを活かし、使い分けたり併用したりするといいでしょう。

自社ECサイトの構築方法

自社ECサイトの構築方法

自社ECサイトを構築する場合、以下5つの手段があります。

構築方法 メリット デメリット
ASP クラウドサービス事業者と契約 初心者でも始めやすい カスタマイズ性が低い
クラウドEC クラウドにあるプラットフォームで構築 最新状態のシステムを保持できる 自社で保守管理はできない
ECパッケージ ECサイトに必要な機能があらかじめパッケージされたサービス カスタマイズ性が高い システムが陳腐化する
フルスクラッチ 一から自社で構築 自社独自のシステムを導入できる 初期費用や開発期間がもっともかかる
オープンソース 外部に公開されているコードを使用して自社ECサイトを構築 コストを抑えられる サポートを受けられない

ここからは、それぞれの特徴やメリットについて解説していきます。

ASP

ASPとは、ECサイトを構築するクラウドサービス事業者と契約して自社ECサイトを構築する方法です。「ASPカート」とも呼ばれていて、「Shopify」や「BASE」「STORES」などのサービスが有名です。

ASPの特徴は、レンタルサーバーの契約が不要で、用意されたクラウド上でECサイトを構築できることです。そのため、比較的初心者でも始めやすいことがメリットとして挙げられます。

ただし、機能やデザインに制限があり、自由に構築できずカスタマイズ性が低いことがデメリットとなります。

そのため、ASPはEC初心者の企業におすすめです。

クラウドEC

クラウドECとは、クラウドにあるプラットフォームで自社ECサイトを構築する方法です。ASPとECパッケージ、フルスクラッチの良いところを取り入れたシステムとなっています。

クラウドECの特徴は、ベンダー側がクラウドの保守管理を行っていることです。そのため、最新状態のシステムを保持できるというメリットがあります。何か問題があった場合は、ベンダーが修正します。

ただし、裏を返せば自社で保守管理はできないというデメリットがあります。こうした特徴から、費用対効果を重視したい企業やシステムの保守管理を外部に任せたい企業に向いています。

ECパッケージ

ECパッケージは、ECサイトに必要な機能があらかじめパッケージされたサービスで自社ECサイトを構築する方法です。

ECパッケージのメリットは、カスタマイズ性が高いことです。ベンダーに開発を依頼するのである程度コストはかかりますが、オリジナリティの高いサイトになります。

ただし、システムが陳腐化することがデメリットとして挙げられます。その都度対応が必要なので、担当者の負担となるでしょう。

これらの特徴を踏まえて、ECパッケージはある程度予算に余裕があり自社サーバーでECサイトを構築したい企業におすすめです。

フルスクラッチ

フルスクラッチとは、ECサイトを一から自社で構築する方法です。フルスクラッチのメリットは、自社独自のシステムを導入できることです。テンプレートや既存のシステムに依存しないので、UI/UXを満たしたサイト設計ができます。

一方で、構築方法の中で初期費用や開発期間がもっともかかることがデメリットです。

ソフトウェアの開発が必要になることから、クラウドECよりもコストがかかります。

こうした特徴から、自社独自のシステムを導入したい大企業に向いている方法です。

オープンソース

オープンソースとは、外部に公開されているコードを使用して自社ECサイトを構築する方法です。

オープンソースを使って構築するメリットは、コストを抑えられることです。コード自体無料利用できることから、自社に構築できる人さえいれば初期費用を抑えてスタートできるでしょう。

ただし、オープンソースには運営企業がいないことから、サポートは受けられません。そのため、ある程度自社にノウハウがある場合におすすめの方法です。

自社ECサイトの成功事例

自社ECサイトの成功事例

最後に、自社ECサイトを立ち上げて成功している代表的な以下の4つの企業を紹介します。

成功事例を参考にすることで、ECサイトを導入した後のイメージが掴みやすくなるでしょう。ここからは、それぞれの成功事例について解説します。

成功事例1:ユニクロ

成功事例1:ユニクロ

出典:ユニクロ

ユニクロは全国に実店舗を持つ傍ら、ECサイトやアプリからの販売も行なっています。

施策 レビュー・コーディネートを掲載
成功理由 購入後のミスマッチを防止できた

ユニクロでは、実店舗とECサイトの両方で商品を販売するオムニチャネル戦略に取り組みました。ECサイトでは、実店舗では取り扱っていないサイズの商品も購入できます。

ユニクロのECサイトの特徴は、各商品のレビューやコーディネートが掲載されています。こうした工夫により、購入後のミスマッチを防止できるため、購入を促進できているのです。

成功事例2:北欧、暮らしの道具店

成功事例2:北欧、暮らしの道具店

出典:北欧、暮らしの道具店

北欧、暮らしの道具店は、株式会社クラシコムが運営している雑貨・インテリアのECサイトです。

施策 ECアプリの提供
成功理由 リピートユーザーの獲得

北欧、暮らしの道具店では、ECサイトだけでなく、ECアプリの提供も行いました。「カートにボタンがついた雑誌」というコンセプトがあったことから、ECアプリでコンテンツを読み、商品を購入するユーザーが増えたのです。これにより、リピーター獲得に繋がり、EC事業に成功しています。

成功事例3:資生堂

成功事例3:資生堂

出典:資生堂

資生堂では、「ワタシプラスby資生堂」というECサイトを運営しています。

施策 バーチャルメイク機能の導入
成功理由 ECサイトでも使用感を確認できる

このECサイトでは、バーチャルメイク機能を導入しました。これにより、これまで実店舗でしか確認できなかった化粧品の使用感を、インターネット上でも確認できるようになりました。こうして、ユーザーがECサイト上でも失敗を恐れず購入できるようになっています。

成功事例4:ZOZOTOWN

成功事例4:ZOZOTOWN

出典:ZOZOTOWN

ZOZOTOWNは、複数のアパレルブランドを取り扱っているECモールです。

施策 カートまでのアクションを最短化
成功理由 コンバージョン直前での離脱を抑制した

ZOZOTOWNでは、カートまでのアクションを最短化する施策を導入しました。これにより、ワンクリックで欲しい服を選択できるようになっています。そのため、コンバージョン直前での離脱を抑えられ、ユーザーの購入に繋げています。

ECサイトについて不安がある方はぜひご相談ください

ECサイトについて不安がある方はぜひご相談ください

自社でECサイトを構築すれば、カスタマイズ性が高く、自由に構築できます。ECモールは集客性が高いことから、知名度が低い商品も注目してもらえるでしょう。自社ECサイトとECモールではそれぞれメリットやデメリットがあるので、商材や事業に合わせて選んでみてください。

もし自社ECサイトの構築について不安や疑問がある場合は、テクノデジタルにご相談ください。自社ではECサイトの構築から運営サポートまで、EC事業について幅広くおこなっています。お客様の事業に合わせてご提案いたしますので、ぜひお気軽にご連絡ください。

投稿者

  • デジタルトレンドナビ編集部

    システム開発、Webサイト制作、ECサイトの構築・運用、デジタルトランスフォーメーション(DX)など、デジタルビジネスに関わる多岐の領域において、最新のトレンド情報や実践的なノウハウを発信してまいります。